指数の特徴を把握するうえで大切なこと
みなさんこんにちは。
今回は投資信託を選ぶ際などで必ず確認しなければならない指数についてお伝えしたいと思います。
指数を発表している企業のホームページを見るとたくさんの情報がありますが、その中から投資判断のために抑えておきたい数字を紹介したいと思います。
これから投資を始める人は非常に参考になる記事だと思うので最後まで御覧下さい。
・結論
指数のデータを確認するうえで以下を主に確認しよう。
- 長期のトータルリターン（10年以上の長期でプラスになっていること）
- トレンド（10年以上の長期で見て右肩上がりに成長していること）
- 投資対象としている国、セクター
これだけしっかり確認できれば、自分が考えている投資商品であるかを大まかに把握することができます。
・指数（インデックス）とは
投資信託やETFに投資をする際に絶対に目にするのではないでしょうか。
アメリカの株式市場ではダウ工業30種、S&P500、ナスダック総合などがあります。
インデックスファンドには目標とする指数があり、それを「ベンチマーク」と呼びます。
投資信託の中身というのはどの指数をベンチマークとしているかでほとんど決まってしまいます。
すなわち、投資信託の中身を確認するうえで、指数の内容を把握するということは避けては通れないということです。
難しそうに感じるかもしれませんが、安心してください。
誰でも、簡単に把握することができますし、特別な知識などは不要です。
次項から把握するべき項目を、例を挙げて解説していきます。
・長期のトータルリターン
投資をするうえで最も気になるのが、
「いくら投資をしたら、いくら儲かるのか」
だと思います。
それを平均的に表して、目安になるのがこの「トータルリターン」です。
代表例を見てみましょう。
「日経平均株価 トータルリターン」
と検索すると以下のような資料を発見することができます。
https://indexes.nikkei.co.jp/nkave/factsheet?idx=nk225
これはファクトシートと言って、日経平均株価を考案し算出している日本経済新聞社が公式に発表している資料です。
考案元が公式に
「日経平均株価というのはこのような指数です」
というのを公表しているものです。
この資料の中に、以下のような項目があります。
リターンと書いてあり、これが把握するべき一つの指標のトータルリターンです。
この資料が作成された直近1年で54.25%上昇したということを表しています。
3年、5年ではそれぞれの期間での上昇を1年間の上昇率に換算して記載してあります。
「直近3年間で考えれば毎年10.79%上昇していた」
「直近5年間で考えれば毎年11.73%上昇していた」
ということを表しています。
しかし、この資料は非常に不親切です。
10年以上の長期のデータを載せていません。
日経平均株価の5年トレンドを見てみましょう。
2020年にコロナショックがありましたが、5年間で考えれば右肩上がりの成長を続けています。
ここで、注意してください。
トレンドは少なくとも10年以上、できれば設定されてから今日までのトレンドを確認するようにしましょう。
上記のトレンドをさらに長く期間をとってみてみましょう。
1965年からの長期トレンドです。
いかがでしょうか。
右肩上がりのトレンドとは程遠い状況です。
特に、1989年以降は下降トレンドです。
直近5年の好調に見えた傾向もほとんど誤差のようなものです。
私は直近数年が好調だからといっても、日経平均株価のように過去の実績がないような指数をベンチマークにしているファンドには絶対に投資をしません。
このようなトレンドでは自分のお金を預けられないですよね。
一方、米国の代表的な指数であるS&P500指数の長期トレンドを確認してみましょう。
1954年頃からの長期トレンドですが、右肩上がりを続けています。
日経平均株価とS&P500指数では過去の実績に雲泥の差があります。
このように、トータルリターンを確認する際は可能な限り長い期間を考慮して確認するようにしましょう。
長い期間で確認することで、過去の実績を含み、現実的な数字に近くなるので、過度な期待を防ぐことができます。
短期的な売買で利益を得たいのであればこの限りではありませんが、長期的な資産形成を考えているのであれば非常に大切なことです。
・指数が何を投資対象としているか
次にその指数は何を投資対象として考えているかを確認しましょう。
これには様々な要素があり、すぐに思いつくものでも以下のようなものがあります。
- 国
- 上場しているマーケット（証券取引所）
- 業界（セクター）
- 株式を発行している企業の大きさ
- 配当率
これらの中から、国と業界は確実に把握するようにしましょう。
理由は、分散の大きさにこの2つは最も影響があるからです。
投資対象国としては、米国、日本、先進国、新興国、全世界などがあります。
また、全世界でも「除く日本」などの制限の仕方があります。
例えば、米国だけを投資対象としているのであれば、米国経済が好調の時は大きなメリットがありますが、不調になった際にモロに影響を受けます。先進国、全世界と対象国を広げていくことで、国単体で不況になった際の影響を緩和させることができます。
業界（セクター）についても同様のことが言えます。
ある業界だけに投資をしていて、その業界の成長が止まってしまった場合は大きな影響を受けることはすぐにわかると思います。
日経平均やS&P500指数は業界を限定していませんが、業界を限定しているような指数であればそれも把握するようにしておきましょう。
業界を限定していないのであれば、指数の算出ルールに基づいて入れ替えをしてくれるので心配する必要はありません。
・まとめ
今回は指数の内容とパフォーマンスを確認するうえで必ず把握する必要がある項目についてお伝えしてきました。
と言っても、計算が必要なわけではなく、適切な期間や投資対象としている範囲を確認するだけなので、難しいことではありません。
これらをしっかり確認して投資をするだけで、「安全な投資」、「安全な資産形成」に近づくことができます。
投資は自分でしっかり内容を確認するだけで怖いものではなくなります。
何に投資をして良いのか、何を確認すればよいのかわからず、ただ怖がっているだけでは資産形成の道は遠ざかっていくばかりです。
最低限の情報を確認することから始めて、投資の理解を深めていきましょう。
投資を始めるにあたり、以下の無料セミナーがオススメです。
無料でありながら、投資を始めるのには十分な情報量があり、わかりやすく解説されていますので、ぜひ受講してみてください。
それでは失礼します。
